米大学教授ビル・ワーデ氏が、生成AI時代におけるアーティストの「労働組合化」を強く提唱している。過去のデジタル移行期に、アーティストがその権利を十分に確保できなかった背景があるからだ。メジャーレーベルがAI企業と株式交換でライセンス契約を結ぶ中で、アーティストはどう動くべきか。日本のクリエイターも、この提言から自らの未来を考えるヒントを得るべきである。
生成AI時代にメジャーは学んだが、アーティストは過去を繰り返すのか
米シラキュース大学教授ビル・ワーデ氏が、生成AI時代におけるアーティストの組織化を強く提唱している。主要な音楽レーベルは、生成AIプラットフォームとのライセンス契約を急速に進めている現状がある。SunoやUdioなどのAI企業は、すでに複数のメジャーレーベルとライセンス契約を締結済みだ。メジャーレーベルはしばしば、ライセンスの見返りとしてAI企業の株式を取得している。
これは過去のダウンロード時代に、Appleに主導権を握られた教訓を生かしていると言える。当時のiTunesストアでは、Appleが大きな利益を得る傍ら、レーベルはわずかな対価しか得られなかったのだ。AI時代を収益の柱とするため、メジャーは迅速かつ戦略的に動いている。一方で、ビジネスの生命線であるアーティストは、この25年間、常に「残り物」を受け入れてきた経緯がある。
Spotifyの成功が示す、アーティストの「組織化」が欠けた代償
ワーデ氏は、Spotify登場時の事例を引き合いに出す。当時、メジャーレーベルはSpotifyの株式を取得し、上場時にはその売却益で数十億ドルを得た。例えばWarner Music Groupは株式売却益の約1億2600万ドルをアーティストの「未回収金」の相殺に充てている。一方でSony Music Entertainmentは、約2億5000万ドルを回収状況に関わらずアーティストに支払った経緯があるのだ。
Universal Music Groupは、テイラー・スウィフトの要望もあり、回収状況を問わずアーティストと利益を共有すると表明した。しかしワーデ氏は、なぜトップアーティストたちはSpotify立ち上げ前に、独自の株式プールを共同で要求しなかったのかと問う。健康保険、年金、高いカタログロイヤリティ率など、アーティストが基本的な権利を持たないのは、組織化できていないからだと彼は主張するのだ。AI時代にメジャーレーベルが強力な交渉を進める一方で、アーティストは現状ただ「幸運を祈っている」だけなのが実態である。
音楽クリエイターがAI時代を生き抜く「団結」の可能性
この議論は、日本の音楽クリエイターにとっても他人事ではない。AIの進化が加速する中で、個々のクリエイターがプラットフォームや企業と対等な交渉をするのは難しい。今こそ、アーティストやクリエイターが「団結」する重要性を再認識する時である。これは、既存の業界団体に頼るだけではない。
自ら声を上げ、共通の権利や利益のために連帯する動きが必要だ。共同で交渉力を持ち、D2Cモデルの強化やカタログ権利の保護を進めることは、AI時代を生き抜く鍵となるだろう。過去の過ちを繰り返さないため、日本のクリエイターは未来を見据えた戦略的な行動を起こすべきである。
SNSでの反応
ビル・ワーデ氏の提言は、Music Business Worldwideで公開されて以来、音楽業界のプロフェッショナル間で活発な議論を呼んでいる。多くの関係者が、過去のデジタル移行期におけるアーティストの不利益を指摘し、AI時代における組織化の必要性について共感を示している状況だ。アーティストの権利保護団体やマネージャーからも、具体的な行動を促す声が上がっている。
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